大陸からの寒気が季節風にのって日本に流れ込み、今季初めての冬型の気圧配置へ
北日本に流れ込んでくる上空の寒気は、平年より１０℃位も低く、１１月下旬並みとのこと。

北日本では山間部や峠で初雪が、関東でも高い山では雪化粧の可能性になる。

北海道、東北北部は、初冬の空気に・・・
東北、北陸は、晩秋の空気に・・・
関東から九州南岸は、秋の空気に・・・

今日は比較的暑い日だったが、今日が最後の夏とのお別れとなりそう。

丸沼のサマーゲレンデが改良されました！

ストップゾーンやリフト乗場のマットがキレイになってます。

リフトの降り場のマットも張り替えられ、板を脱がずにリフトの乗降が可能とのこと。

これは朗報です。
スキー板の脱ぎ履きは面倒だったので、楽になりましたね！

また、
ストップゾーンも今までは、マットが古くて止まり辛かったので、期待大です。

　スキー場の振興や冬の誘客に取り組む官民の全県組織「『スノーリゾート信州』プロモーション委員会」は２８日、長野県内にスキーが伝来して来年１月に１００年になることを記念するロゴマークを決めたと発表した。県の観光ＰＲキャラクター「アルクマ」がスキーやスノーボードをする新たなデザインも作成。いずれもパンフレットに掲載するなど誘客に活用する。

　ロゴマークは、「スノー」の英文字表記の頭文字「Ｓ」をシュプールで表現。中心に「信州はスノーリゾートの新世紀へ！」という１００周年のキャッチコピーを入れた。同委員会がプロポーザル方式で募集し、応募のあった５社からジェイアール東日本企画長野支店（長野市）の案を選んだ。

　アルクマは、着ぐるみが各地の催しなどで人気を集めているため、着ぐるみもイラストと同じ格好ができるよう今後、ゴーグルやマフラー、手袋を用意するという。

セシウム汚染の帯・・・北関東や首都圏に

　文部科学省は２９日、航空機を使って測定した放射性セシウムの蓄積量の汚染マップを公表した。東京電力福島第一原発事故によって飛散した汚染の帯が、薄まりながら首都圏まで広がっていることが示された。


　群馬県（８月２３日〜９月８日）、そして、埼玉県と千葉県（９月８日〜１２日）の上空をヘリコプターで測った最新情報をマッピングしている。放射性物質の量が半分になる半減期が３０年のセシウム１３７の蓄積量の測定結果では、汚染度の高い地域の帯は、原発から北西６０キロ付近まで延びた後、南西に方向を変えて栃木県を越え、群馬県まで続いていた。文科省によると、放射性物質を含んだ雲が山地に沿って風に運ばれ、樹木や雨によって地上に沈着したと推測できるという。

　群馬県で最も蓄積が多かったのは県北部。原発から約１８０キロ離れたみどり市や桐生市などの山間部の一部で、１平方メートルあたり１０万〜３０万ベクレルにのぼった。２５０キロ離れた長野県境の一部でも３万ベクレルを超えた。
　千葉県では柏や松戸、我孫子、流山市などの県北部。１平方メートルあたり３万〜６万ベクレルにのぼった。他は木更津市の一部を除きほぼ１万ベクレル以下だった。 文科省によると、千葉県では、原発から放出された放射性物質を含んだ雲がいったん太平洋に流れ、再び茨城県の霞ケ浦付近を通り、埼玉県境まで広がったと推測できるという。
　埼玉県では、原発から２５０キロ離れた秩父市の山間部の一部で３万〜６万ベクレルにのぼった。放射性物質を含んだ雲が原発から南西方向に流れ、群馬を過ぎて、埼玉県に回り込み、地上に沈着したようだ。
　千葉、埼玉の両県とも蓄積量の多い地点では、放射線量が毎時０．２〜０．５マイクロシーベルトで、このほかの多くは０．１マイクロシーベルト以下だった。学校において、校庭の除染を行う目安は１マイクロシーベルト以上とされている。

　チェルノブイリ原発事故では３万７千ベクレル以上が「汚染地域」とされている。　ただし、強制避難の基準は５５万ベクレル以上。

　文科省は東日本全域で航空機による測定をしている。測定を終えた県の汚染マップを順次ウェブサイトで公表している。


今回のセシウムの汚染状況は、NHKなどで報道されている日々の放射線情報とは裏腹に、実は今まで知られていないエリアへも拡散している様子が伺える。（比較的、影響が少ないと思われていた群馬県北部の山岳地域が高いのには驚いた！）
今後、更に測定エリアが拡大していくにつれて、新たな汚染地域が判明することだろう。
東京・多摩エリアも、その脅威が潜在しているのかも知れない・・・
未だに何の情報を頼りに判断していけば良いか？

　国土交通省は２８日、東日本大震災の復興に向け、１２月にも東北地方の高速道路無料化を被災者以外の全車種に拡大する方針を決めた。平成２３年度第３次補正予算に２５０億円程度を計上する方向で調整しており、曜日や時間帯に関係なく、ＥＴＣ（自動料金収受システム）と現金利用のいずれも無料とする見込み。ただ被災地復興に関係のない車両の悪用を防ぐため、料金システムを改修し、無料化エリア外を走行した分については有料とする。

　料金のシステムの改修は、補正予算の成立後に実施されることから、全車種無料化は１２月から来年１月ごろに始まる見通しだ。予算の手当ては年度内の実施に限られるため、来年４月以降は継続するかどうか検討する。

　無料化するエリアは、被災者らを対象とする現行の措置と同じ東北道の白河、常磐道の水戸などの各インターチェンジ（ＩＣ）より北とする。

安藤選手・・・「五輪狙います！」
　昨季の全国高校スキー男子回転、今年の同大回転で優勝した安藤佑太朗（北照３年）がこのほど、早大スポーツ科学部のトップアスリート入試に合格した。２７日に同校で取材に応じ、大学でさらに腕を磨き、先輩のバンクーバー五輪代表・皆川賢太郎（３４）らに続く五輪出場を誓った。
　２２日に母・奈保子さん（４３）から携帯電話のメールで合格を知った安藤は「不安だったが合格が決まりうれしい。これで練習に集中できる。」と笑顔を見せた。早大スポーツ科学部は、今夏の甲子園で日大三を優勝に導いた右腕・吉永健太朗ら全国各競技の高校トップ選手約８０人が受験し８人が合格。面接では「世界で戦いたい」と強くアピールし狭き門をくぐり抜けた。

　就任２年目の工藤聡監督（３３）はバンクーバー五輪代表の皆川と同級生。「皆川のようにとても練習熱心。その真剣さが評価されたのだと思います」と工藤監督。安藤は早朝５時に起床し朝練習、午後からのチーム練習後も自主練習を欠かさなかった。夏場は坂道や砂浜での走力系トレーニング。全国でも負けない基礎体力をつけた。小樽の自然豊かな環境に「良すぎて困っている。疲労がすごく溜まる」と語った。

１０月はオーストリアで合宿、１１月からはコンチネンタル杯で中国や韓国を転戦し、１月末から全国高校総体と続く。安藤は「期待されてるプレッシャーを力に変え、全国優勝して五輪に向けて頑張りたい！」と１４年ソチ、１８年ピョンチャン五輪での活躍を誓った。

　◆安藤　佑太朗（あんどう・ゆうたろう）１９９４年２月２６日生まれ。旭川市出身。１７歳。３歳からスキーを始め共栄小１年からアルペン競技。旭川東明中を経て北照に進学。妹の麻（旭川東陽中３年）もアルペン選手。父・弥（わたる）さんは旭川竜谷高柔道部監督。趣味は映画鑑賞、読書。１７８センチ、７５キロ。家族は両親と妹。

スポーツ１００年：現在・過去・未来　（毎日新聞　２７日朝刊）



　国民体育大会は、１０月１日に開幕する山口国体で６６回目を迎える。昨年は、山口県選手団の中に居住実態のない県外選手が含まれていた参加資格問題が発覚し、日本体育協会が厳重注意処分を下した。この他、冬季国体の開催地選びの難航など、数々の悩みを抱えている。こうした「ゆがみ」を正そうと改革を進める体協。国体という巨大イベントの現状や今後のあり方を探った。

◇山口選手団資格問題−−ゆがみ噴出　「新たな価値」創造を
　「きらら山口」。近年、水泳などの山口県の有力選手が名乗るチーム名だ。０１年の「山口きらら博」に由来。体協の国体委員の一人は「ＪＡ（農協）か何かの組織だろうと思っていた」と振り返るが、実態はそうではなかった。山口県体協と契約した県外出身選手の所属先だった。

　「○○選手は、山口県に住んでいない」。昨年の千葉国体直前、体協に山口県在住者から「告発」があった。陸上選手に始まり、次は水泳。体協は「山口県選手団の中に参加資格を満たしていない選手がいるのでは」との疑いを深めた。都道府県対抗の形式を取る国体の参加資格では「居住地を示す現住所」「勤務地」「ふるさと（卒業中学・高校の所在地）」のいずれかが当該都道府県にあることが求められている。だが、解釈によってはあいまいな点もあり、これが火種になった。

　山口県体協は「県選手はいずれも県内に住民票があるが、指導者や環境の整った練習設備が県外のため、競技拠点を県外に置いている選手が約３０人いる」と説明し、「過去の例や中央競技団体の意見を参考に、参加資格は適正に判断した」と主張した。

　総合優勝チームに与えられる「天皇杯」を、国体の開催都道府県が常に獲得する奇妙な前例が続いている。１９６４年新潟国体から始まり、唯一の例外は０２年高知国体。「改革派知事」として知られた橋本大二郎知事（当時）が、慣習に疑問を呈して一過的な選手強化を控えたからだ。だが、その後も「天皇杯」を目指す開催地の強化は続いている。

　山口県体協は県外から受け入れた有力選手に「指導者スキルアップ事業」の業務を委託し、県内の指導者養成やジュニア育成にあたってもらうという契約を結んでいた。しかし、選手に県内の居住実態がなく、体協は問題視。弁護士からなる第三者委員会を設置し、調査に乗り出した。

　第三者委員会は今年２月、処分案などを体協の国体委員会に答申した。調査した山口県選手団の７２選手のうち、３５人について参加資格違反を認定。これまで、明確な基準がなかった「日常生活」について、「対象期間（国体開催年の４月末から大会終了時まで）の半数を超える生活実態がある」との新基準を示した。「勤務実態」も「（同様期間の）半数を超え、当該都道府県内の会社などに勤務実態がある」とした。問題となった「業務委託契約」は、「雇用契約には該当せず、山口県を『勤務地』として国体に参加することには無理がある」として退けた。

　答申は、２点の提言も行った。１点目は「開催地絶対優勝主義の是正」で、「（このような）不文律が存在するまでに至っており、一過的で過剰な強化策に走りがちという問題点を抱えることになった」と指摘し、「今後もこのような慣行が存在し続ければ、参加資格違反問題は再度、発生するおそれが高い」と警鐘を鳴らす。一方、「業務委託契約」でみられた有力選手の支援については有用性を認め、「トップアスリートが参加しやすい参加資格制度の創設を」と課題を投げかけた。

　国体の開催基準要項は「広く国民の間にスポーツを普及し（中略）地方スポーツの振興と地方文化の発展に寄与する」と目的をうたう。地方自治体には開催地絶対優勝主義の呪縛から逃れ、新たな価値を創造することが求められている。

◇開催地選びの試金石−−１３年冬季
　１３年冬季国体スキー競技会は、秋田県鹿角市で行われることになった。鹿角市は今年、冬季国体を開いたばかりで、秋田県では２年ぶり７回目の開催となる。冬季国体を物理的に開催できるのは十数都道県に限られているとはいえ、それでも３年間で２回の開催は奇異に映る。地方財政が厳しさを増す中で、秋田県が手を挙げた背景にはどんな事情があったのか。

　冬季国体は現在、スキー、スケート、アイスホッケーの３競技で開催されている。

　スキーはジャンプ台など施設面での制約もあり、スキー競技会は北海道で過去１５回、長野県で８回などと集中する傾向にある。このため、体協は０９年１月の理事会で、開催可能都道県をグループ分けし、順番に開催する「ローテーション制」の導入を決めた。体協のシミュレーションでは、都道県単位では１０年に１回の開催になるという。

　だが今回、秋田県は中１年で開催せざるを得ない。体協の泉正文国体委員長は「秋田県になったのは、鹿角市から『積極的に引き受けていいですよ』との申し出があったから」と説明する。

　加えて、冬季国体の開催を支援する諸制度が整ってきた側面もある。体協は１０年冬季国体から、交付金の額をこれまでの１競技１００万円程度から１０００万円へ大幅に積み上げた。さらに、サッカーくじ「ｔｏｔｏ」の売り上げを元にスポーツ団体への助成を決める日本スポーツ振興センターは、冬季国体の運営費に対し最大１億１２５０万円、施設改修に対し最大４億５０００万円の助成を行うようになった。

　これまで４道県に計約２億円を助成。岐阜県のスケート場改修に３０００万円と、岐阜、愛知両県に計約１億円の助成が既に決まっている。

　秋田県スポーツ振興課によると、鹿角市が試算した今年の冬季国体の経済効果は約１億８０００万円。１３年冬季国体でも、運営費とジャンプ台の改修工事にｔｏｔｏの助成金を申請する予定で、同課の飯坂尚登スポーツ振興監は「開催経費は１０００万円に満たないのでは」とみている。

　大会規模が大きい夏秋の本大会では、開催地の「立候補制」も模索されている。「コンパクトに開催できる冬季国体は、夏のテストケースであってもいい」と泉委員長。緩やかなローテーションや立候補制、あるいは特定競技会の固定化などを含め、冬季国体は開催地選びの試金石にもなっている。

◇活性化へ、改革を模索
　終戦翌年の１９４６年に始まった国体は、国民スポーツの振興や各地でのスポーツ施設の整備に寄与してきた。しかし、さまざまな問題が起きる中で、主催者の体協は制度改革に着手せざるを得なくなった。０３年には「国体改革２００３」を発表し、現在も「国体活性化プロジェクト」で改革案が検討されている。その座長でスポーツプロデューサーの杉山茂さん（７５）は「総合得点計算方法の改善と、ジュニア強化のための大会に転換することが改革の両輪」と主張する。

　杉山さんによると、国体改革は数段階で進んできたという。８０年代からは在日外国人の参加問題に着手して徐々に門戸を広げ、０６年には永住資格を持つ外国籍選手にも参加資格を与えて一定の解決をみた。

　次に取り組んだのは、国体のスリム化だ。年々、参加人数や規模が増大し、開催する都道府県の地方財政を圧迫するようになった。そこで、約３万人だった参加者数を１５％減らし、競技数も削減。夏秋季３７、冬季３の４０競技とし、軟式野球、なぎなたなど４競技は１５年から「隔年実施」にする。

　だが、杉山さんは「国体のスリム化は、開催地が優勝する条件をより整えてしまった」と指摘する。開催都道府県は原則として、予選の結果にかかわらず本大会に出場できる。総合優勝を競う得点は、８位までの競技得点を積算。参加者数の削減により、競技によっては少数の選手・チームで争われるものもあり、組み合わせによっては一勝もしなくても、開催地に得点が転がり込むケースがある。

　国体活性化プロジェクトは、今年３月の中間報告で、これまでの総合得点方式をやめ、１〜３位に金、銀、銅の各メダルを授与し、その得点のみを反映させる「メダル方式」を提案。都道府県対抗は維持したまま、開催地の優位性をできる限り排除した計算方法を引き続き模索する。

　さらに、プロジェクトが主張するのは、国体が再び名実ともに国内最高レベルのスポーツ大会になるための方策だ。杉山さんは「その鍵は少年の部にある」。現在、国内トップ選手は世界選手権や海外遠征などを重視し、国体出場を回避するケースも多い。「少年の部を拡充して年代別大会とし、都道府県選抜の形でジュニア層を強化すれば、日本の競技レベル向上にもつながる」と青写真を描く。

　ＮＨＫ職員としてスポーツメディアにも携わった杉山さん。「初めから結果が分かっているスポーツは楽しくない」と、開催地絶対優勝主義に違和感を抱く。見る人をわくわくさせる国体に生まれ変われるか。プロジェクトは来年３月にも最終提言案をまとめる。


◇国民体育大会を巡る主な出来事◇
１９４５年　大日本体育協会（当時）役員会議で国民体育大会開催を協議

　　４６年　第１回夏季大会を兵庫県宝塚市、同秋季大会を京都など５府県で開催。同冬季スケート競技会は青森県八戸市で４７年１月に実施したが、スキー競技会は輸送事情により中止

　　４８年　この年の第３回大会から天皇杯（男女総合優勝）、皇后杯（女子総合優勝）が贈られる

　　５０年　主催者に文部省（当時）が加わる

　　５２年　第７回秋季大会に沖縄県選手団が初参加

　　６４年　天皇、皇后両杯を新潟県が獲得。以後、開催都道府県獲得が常態化

　　８１年　外国人の国体参加について、高校生（注）は日本国籍を有しなくても少年の部へ参加可能に

　　８８年　２巡目初となる京都国体を開催。競技の裾野を広げる「成年２部」を新設（９９年に廃止）し、中学３年生の参加が可能に

　　９０年　大学生（注）は日本国籍を有しなくても参加可能に（留学生を除く）

　　０２年　高知国体で６４年新潟国体以降、初めて天皇杯が開催県を離れる

　　０３年　参加者数の１５％削減などを定めた国体改革を了承

　　０５年　出身中学・高校のある都道府県からの参加を認める「ふるさと選手制度」を適用開始

　　０６年　水泳などの夏季大会と陸上などの秋季大会を一本化。永住資格を持つ外国籍選手も参加可能に

　　０８年　「会期前競技」として水泳などを再び９月実施に

　　１０年　千葉国体で山口県選手団の参加資格違反が表面化。１１年２月、３５選手の資格違反を認定し、山口県体協を厳重注意処分

　　１５年　なぎなたなど４競技を隔年実施へ

　（注）学校教育法第１条で規定する高校、大学など。朝鮮高級学校やインターナショナルスクールなどの「各種学校」は含まれない

秋空に舞う稲穂　リフトで「天日干し」
　スキー場のリフトを使って稲を干す「天日干し」が、新潟県南魚沼市石打の石打丸山スキー場で本格的に始まった。南魚沼の秋の風物詩として知られ、１０月半ばまで行われる。
　この天日干しは、シーズンオフの施設の有効利用として０４年から始まった。全長８００メートル、標高差２００メートルのリフトに架けられた稲束は、秒速１メートルの速さで秋空に舞う。雨が降り出しそうな時は、リフトの格納庫に収納し、１週間で乾燥できるという。
　今年は、７０俵（４・２トン）を天日干しにする。「天空米」の商標で、１０キロ２万２０００円で販売されるが、すでに７割が予約済みという。

　リフトを運営する「日本リフトサービス」の大神田裕司社長は「東京電力福島第１原発による影響を心配したが、稲から放射性物質は検出されず、ほっとした。今年も最高においしい天空米を届けたい」と話している。

◇天空米とは？
稲穂がスキーリフトで空中に浮かぶ・・・それが名前の由来
　米は刈り取った後逆さにつるして数日間天日干しをすることにより、稲穂に残された「うまみ」成分が米粒に吸収され、同時に米粒に残る水分が最適な度合いになるため「うまい」米ができる。しかし、最近は刈り取った米をその場で脱穀までしてしまう「コンバイン」という機械を導入するのが一般的で、現在では生産される米の９割がこの方法で処理されているため、米本来のおいしさが十分に引き出されていないのが多い。
　おいしい米を長年作り続けてきた生産農家で育った日本リフトサービス社員の間で、なんとか南魚沼産コシヒカリの本当のおいしさを復活させることができないか？　そこで、石打のスキーシーズンは12月中旬から4月中旬までの4ヶ月。それ以外は使われていないリフトの有効活用を検討していたなかで、平成１６年にスキーリフトを活用して効率的に米の天日干しをするユニークなアイディアが生まれ実用化された。　このリフトで天日干しをした米を「天空米」と命名し販売を開始した。

◇リフトを活用する優位点は？


　・従来の天日干しに比べて、少ない人数で短時間に沢山の米を処理することが可能
　・リフトはスピードも方向も自由にコントロールができるため、米を風や太陽に当てる角度や時間を最適に調整することができる
　・米を吊るしたリフトはそのまま格納庫に収容できるため日が落ちる前にすべての米を屋内に収納、突然の雨や夜露に晒さずに干すことができる

　従来から行われてきた天日干しでは夜露や雨降りを防ぐためにその都度小屋に移動することはできない。しかし、格納庫のあるリフトを利用すればいとも簡単に理想的な天日干しが可能となった。

詳しくは株式会社　JLC　ホームページへ

　東京電力は２６日、今夏の節電効果の分析を発表した。今夏と昨夏の需要ピークを比べたところ、大工場やオフィスビルなど大口利用者の電力需要は２９％、小口は１９％それぞれ減ったが、家庭は６％減にとどまったという。

　今夏の需要ピークは８月１８日の４９２２万キロワットで、昨夏７月２３日の５９９９万キロワットより１８％低かった。最高気温は今年の方が０．４度高かった。

　８月に使われた電気の量全体を表す電力販売量でみると、家庭も前年同月より１７％も減っており、節電した人は多かったとみられる。ただ、需要がピークとなる午後２〜３時は、もともと家にいる人が少ないため、電力需要の減少幅が工場などよりも小さくなった。

　今冬の電力需給見通しについては「現在詰めている段階」と言及を避けたが、今夏に比べれば需給環境は改善する見通しだ。ただ、稼働中の柏崎刈羽原発の２基が来年３月までに定期検査で停止し、管内の全１７基が停止する可能性もある。

　停止中の原発の再稼働ができなければ、来夏の供給力は今夏よりも約５００万キロワット減少する見通し。東電は被災した火力発電所の復旧などで供給力を３００万キキロワット程度積み増す方針だが、計算上は２００万キロワット程度供給力が減少する。


ちなみに我が家は、
　８月度　対前年同月比　３４％減
　９月度　対前年同月比　２７％減

冷蔵庫とテレビを省エネタイプに買い替えたのが効果があったのかな？

『２０１３年の国体スキー、秋田で開催　日本体協が県に決定書』

　日本体協は２６日、２０１３年の冬季国体スキー競技会を秋田県で開催することを決め、岡崎助一専務理事らが秋田県庁を訪れ、佐竹敬久知事に開催決定書を手渡した。

　秋田県はことし２月にスキー競技会を鹿角市で開いたばかりで、２年ぶり７度目の開催となる。佐竹知事は「引き受けたからにはいい大会になるよう頑張りたい」と話した。

野田首相：気配り政権運営「安全運転」３原則
　１．余計なことは言わない
　２．派手なことをしない
　３．突出しない

　野田佳彦首相が就任直後、政権運営について（１）余計なことは言わない、やらない（２）派手なことをしない（３）突出しない・・・の「３原則」を側近議員らに指示していたとのこと。

　与野党や官僚に気配りして「安全運転」の政権運営を進める首相は、波風を立てず融和に努める構えのようだ。


なるほど
ちょ〜ぉ日本人的発想の人ですね。
少し参考にしなくては・・・

『個性より学力』　成績低下で

　高校時代の活動や人物像などを評価し、書類審査や面接などで合否を決めるアドミッション・オフィス（ＡＯ）入試を見直す動きが広がっている。国公立では初めて実施学部が減少、私立でも縮小や廃止を打ち出す大学が出始めた。受験関係者は「大学が一般入試でしっかりと学力を見る傾向にある」と指摘。「個性より学力」の傾向が強まりつつあるようだ。

　文部科学省の国公立大の平成２４年度入試概要によると、東京工業大工学部や北九州市立大外国語学部など５大学５学部で新たにＡＯ入試を導入するが、東工大理学部や京都府立大の文学部、生命環境学部など５大学６学部が廃止。ＡＯ入試を実施する大学数は今春と同じ６９大学で、学部数は１減の１７２学部となる。国公立でのＡＯ入試実施初年度となる１２年度から初めて学部数が減少した。

　ＡＯ入試は、「個性的な学生の獲得」を目的に私立を中心に導入が進み、国公立では１２年度に東北大や筑波大などが初めて導入。その後は右肩上がりで伸び続け、大学数は２１年度に４０．８％と初めて４割を突破し、学部数も同年度に３０．７％で３割を超えていた。

　一方、一般入試に比べて入学者の成績が低下傾向にあるとの指摘があった。文科省は昨年５月、大学教育を受けるために必要な基礎学力が備わっているかを把握するため、大学入試センター試験の結果や高校の調査書の成績をＡＯ入試の出願要件や合否判定に用いることを初めて要請。２３年度は２５大学６１学部がセンター試験を課し、２４年度も２６大学６４学部がセンター試験を併用する。

２２年度に４６４大学１１１８学部が実施した私立でも、縮小や廃止の動きが出ている。２３年度は同志社大の文学部と心理学部、明治大の理工学部の機械工学科などで廃止。同志社大は来春も社会学部で、明治大も理工学部の物理学科でそれぞれＡＯ入試を取りやめる。早稲田大も来春、政経学部のＡＯ入試の定員を約９０人から約５０人に減らす。

　明治大は「物理学科では過去２年、ＡＯ入試の定員２人に対し、大学が求めている学力を満たした生徒の受験がなく、合格者を出せなかった。他の入試にその分の定員をシフトすべきだと判断した」と説明。一方、同志社大では「多くの大学がＡＯ入試を導入したことで、特徴的な学生の確保が難しくなった」と話す。

　河合塾教育情報部の富沢弘和チーフは、「ＡＯ入試の受験生にも大学側は一定の学力を求める傾向にある。ＡＯ入試の受験生も基礎学力を身につけることが必要」と指摘している。


今回の記事では、スポーツ選手に限った内容ではありませんが・・・

文武両道・・・　聴こえは良いが、実際には厳しいもの。

　大学は何を学生に期待しているのか？
　学生は大学に進学して何をしていくのか？

大学側の意図と学生側の意図が、本当に一致しているからこそAO入試の意味があるのだと思う。

一般学力意外に秀でるところを評価しているから、そのシステムがあるのではないのでしょうか？

本来なら優秀なスポーツ選手には、各分野のスポーツアカデミー制度を国で充実していければ、無理して有名大学へ行かなくても良いトレーニングが出来る気もするが・・・

まあ、トップレベルの除いて、スポーツ選手と云えども学生は勉強が本分ですから学校の成績も大切。
優秀な選手は、勉強もしっかり出来る人が多い・・・

いつも、よく目を通すブログがある。
　Linkにも貼ってあるが、『アルペンスキーを考える』の記事

今回の記事は、是非とも紹介したいと思った。

　頑張っていれば、良いことが必ずある・・・
　　　　継続して取り組んでいくことで、力は必ず付いていくし、
　　　　　　　　　　　　　　　レベルの差はあれ、結果もどこかで現れてくる・・・

　　　　　　　自分の興味・関心のあることを、とことん追求していくこと・・・
　　　　　　　　　そして、
　　　　　　　　　アルペンスキーが好きなら簡単に諦めずに、とことんやり抜くこと・・・

詳しくは
　　　ここから入って自分で読んでみて欲しい。


『継続は力なり』　　・・・良い言葉です。
　　みんなもアルペンスキーをやっていて、やめたくなった時があったと思う。
　　　　今、やめてようと思っている人も・・・

自分のペースで焦らず、長い目で取り組めば、
　　　きっと、やってて良かった！と思う時が来ると思う。

やめるのは、何時でもできる。　継続は大変かも知れない。
　でも、再び始めるときは、もっと大変・・・

　　　今までやってきたベースがあるのだから、それを大事にして欲しい。

鹿角、仙北２０１３年国体に合わせ

　秋田県は、受け入れを表明した２０１３年の「第６８回国体冬季大会スキー競技会」に合わせて、鹿角市と仙北市のスキー場などを改修・整備し、全日本大会や国際大会が開催できる環境を整える。高レベルの大会を誘致することで、県内の冬季スポーツの振興を図るとともに、国内外での地域の知名度アップ、地域活性化につなげたい考えだ。

　秋田県の佐竹知事は、９月９日の県議会９月定例会で、日本体育協会などから要請されていた２０１３年の国体スキー競技会の鹿角市開催を受諾する方針を示した。佐竹知事はこの場で、「全国規模のスキー大会を今後も積極的に誘致し、冬季スポーツの振興を図る」とも述べ、スキー場の機能強化に取り組む姿勢を強調した。

　秋田県スポーツ振興課によると、国体会場となる花輪スキー場（鹿角市）には、スタート地点から着地の終点までの距離（ヒルサイズ）が５０〜８４メートルのジャンプ台「ミディアムヒル」が２基ある。国体では使用可能だが、国際的な公式記録としては認定されないため、このうち１基のヒルサイズを延長し、国際スキー連盟（ＦＩＳ）の基準に基づく「ノーマルヒル」（８５〜１０９メートル）に改修する。

　ノーマルヒルが完成すれば、全日本学生選手権やインターハイなど、全日本クラスの大会を誘致できるほか、国際大会出場を目指す国内外の選手の合宿地として活用が期待される。

　また、田沢湖スキー場（仙北市）では、ＦＩＳ公認のモーグルコースを整備する。同スキー場の１３コースのうち、「黒森山コース」は、既に距離や平均斜度などが公認コースの条件を満たしているため、スタート・ゴール地点やコブ、ジャンプ台などの体裁を整えるだけで済む。

　国内の公認コースは福島県などに数か所あるだけ。田沢湖スキー場で公認されれば、モーグルを種目とするフリースタイルスキー・ワールドカップなどの国際大会の開催も可能になるという。

　花輪スキー場で改修するジャンプ台は、現在でも８４メートルあるため、１メートル延長するだけでノーマルヒルとなる。着地地点を掘り下げる工事などに概算で２億５０００万円程度かかる見込み。県は、国体開催に伴うスポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の助成金を充てる方向で検討している。

　また、モーグルコースは、コブの設置などは人力でできるため、整備費用は少額で済む見通し。いずれも早ければ１２年度にも予算を計上、着工し、１３年の国体までの完成を目指す。

　県スポーツ振興課は「トップレベルの選手の来県は県内選手にとって刺激になる。大会開催を機に本県を訪れる人たちが増えれば、地域の活性化や秋田の魅力のＰＲにつながる」と期待している。

◆地域経済の起爆剤
　大規模なスポーツイベントの開催は、地域へのメリットも大きい。鹿角市スポーツ振興課によると、同市で今年２月に開催した国体スキー競技会の経済波及効果は、市の試算で約１億８０００万円に上る。
　同市の十和田八幡平観光物産協会の会長で、大湯温泉で「龍門亭千葉旅館」を営む千葉潤一さん（５３）は「観光がオフシーズンを迎える冬場に集客力のあるビッグイベントが開かれれば、ホテル・旅館での宿泊に加え、地元の小売店などでも消費が伴い、地域経済の起爆剤になりうる」と歓迎している。

◆韓国人客に期待
　県のスキー場などの改修・整備計画は、２０１８年に韓国・平昌(ピョンチャン)で開催される冬季五輪を見据えたものだ。
　県は、韓国にはスキー場が少ないため、冬季五輪で競技人気が高まり、多くの韓国人スキー客が海外に流出するとみている。こうした状況を踏まえ、佐竹知事は今年７月に訪韓し、大韓航空などにスキー客誘致への協力を求めた。
　秋田空港のソウル線を利用する韓国人客は、東日本大震災後に落ち込んでいるが、近年は温泉などを目当てに、冬場の利用者が増加傾向にあった。そこで、スキー人気も搭乗率の向上につなげようという考えだ。
　県は今議会の一般会計補正予算案に、韓国のスキー関係者らを県内に招いたり、プロモーション用ビデオを作ったりするＰＲ事業費約６６０万円を盛り込んだ。

　米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は24日、運用を終えて制御不能になった人工衛星「ＵＡＲＳ」が大気圏に突入した後、日本時間の24日午後０時23分から午後２時９分の間に地表に落下したと発表した。米空軍によると、太平洋上空で大気圏突入したという。
　衛星は24日午前２時から午前５時ごろにかけて、北方領土周辺や北陸・中部・東海地方、沖縄県・先島諸島周辺の上空を通過。その後、米国やカナダ、欧州や中東、アフリカなどの上空を通過しながら次第に高度を下げ、大気圏に入った。衛星は熱でばらばらになりながら落ち、間もなく一部が地球上に到達したとみられる。

　宇宙空間には、これまでに世界各国が打ち上げた人工衛星やロケットの残骸がごみとして漂っている。その数は地上から確認できる10センチメートル以上の大きなものだけでも２万個以上、小さなものを含めれば数千万個とも言われる。24日に大気圏に突入したの米国の衛星「ＵＡＲＳ」も、そうした宇宙ごみの１つだった。

　宇宙ごみは毎日、数個〜数十個が地球に落ちてきているとされる。ほとんどは大気圏で摩擦熱によって燃え尽きるが、大きな部品や溶けにくい金属の部品があると地上に到達することがある。ただ、過去の例では海上や人の住んでいない陸地に落ちており、国立天文台によれば「宇宙ごみの落下でけが人が出たことはない」という。

　これまでに地球へ落下した最大の宇宙ごみは、2001年に落ちてきたロシアの宇宙ステーション「ミール」だ。総重量は約135トンあり、そのうち約20トンが燃え残ってニュージーランド沖の南太平洋に落下した。最大の破片は700キログラムほどだったとも言われる。ミールの時はエンジンを噴射して落下地点を調整、人のいない場所に導き、結果的に被害は出なかった。ただ、落下の制御に失敗する確率が２〜３％あるとされ、その場合は日本に破片が落ちる可能性もあったため話題になった。当時、文部科学省は「日本で人に危険が及ぶ事態になる可能性は１億分の１以下」との試算を発表していた。

　今年６月、宇宙飛行士の古川聡さんが滞在する国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）に宇宙ごみが接近し、連結している宇宙船に一時避難を強いられた。増え続ける宇宙ごみは宇宙開発における脅威となっている。最近はなるべく宇宙ごみを出さないよう、衛星やロケットの設計も工夫されるようになった。

　07年には中国が衛星をミサイルで破壊する実験を実施、また09年には米ロの衛星が宇宙で衝突する事故が起き、どちらも大量の宇宙ごみが発生して問題になった。宇宙ごみを地上の狙った地点に落として「掃除」する構想もあるが、実現は当分先とみられる。

そのうち、宇宙からの落下物が脅威になる日も遠くない・・・

　甲府地方気象台は２４日、富士山（３７７６メートル）の初冠雪を観測したと発表した。平年より６日、昨年より１日早い。同気象台によると、職員が同日午前６時ごろ、山頂付近に積雪しているのを観測した。同時刻の山頂の気温は氷点下５・３度。同日午前０時は同１０・１度まで冷え込んでいた。
ちょっと早すぎ！　このパターン、暖冬傾向なんだよね・・・

「タイムマシン」も可能？　光より早いニュートリノ

　名古屋大などの国際研究グループが２３日発表した、ニュートリノが光よりも速いという実験結果。　この実験結果が得られたのは、スイスにある欧州合同原子核研究機関（ＣＥＲＮ）の「ＯＰＥＲＡ実験」。　ニュートリノ（ミュー型）を加速器という装置で打ち出し、約７３０キロ・メートル離れたイタリアのグランサッソー地下研究所へ地中を通して飛ばした。
　光はこの距離を０・００２４秒で飛ぶが、今回の観測によって、ニュートリノは光より１億分の６秒早く到達していることが分かった。これは、光の速度より０・００２５％だけ速く飛んだことを示している。

　ニュートリノの飛行速度を巡っては、２００７年に米国の研究チームが論文を発表しており、この時は誤差と区別がつかなかったため、「光速と差がない」と結論づけていた。　今回は原子時計を備えた全地球測位システム（ＧＰＳ）と光学測量を組み合わせ、３年間かけて約１万５０００個分の飛行速度を精緻に測定し、その結果、誤差を考慮しても、光速を超えていることが判明した。

　アインシュタインの相対性理論では、ものが速く動くほど時間の進み方は遅くなり、光速では進み方はゼロになる。さらに光速を超えると、時間の進み方は逆になり、時間を遡ってしまう。　このような現象はあり得ないとして、アインシュタインは「光速を超えるものはない」とした。　しかし、それが破られたことになる。ニュートリノから見ると、到着したイタリアの時刻は、自分が飛び出したスイスの時刻より前になる。

　相対性理論と矛盾しないように「超光速」を説明する考えもある。　「異次元」の存在だ。私たちの宇宙は、前後、左右、上下の３次元に時間を加えた４次元の世界だ。　もし、５次元や６次元といった、別の次元があり、そこを近道して粒子が通れば、見かけ上、光よりも早く着いたように見えてもおかしくない。　だが、「仮想の粒子ならともかく、ニュートリノという実際の粒子にあてはめるのは難しい」と、佐藤勝彦・自然科学研究機構長はこの考えに否定的だ。

　ニュートリノの質量を計算に便宜的に使われる「虚数」という想像上の数字にしてしまう方法もある。だが、ニュートリノの質量を虚数とすると、宇宙全体のエネルギーが変わり、宇宙がどのように生まれ将来どのようになっていくのか計算するのにも影響を与える。

　いずれにしても、光よりも速い物体が存在することになれば、アインシュタインの相対性理論で実現不可能とされた“タイムマシン”も可能になるかもしれない。　これまでの物理学の常識を超えた結果に、専門家からは驚きとともに、徹底した検証が必要としている。


理論構築が必要・・・
　東大の村山斉・数物連携宇宙研究機構長は、「現代の理論物理がよって立つアインシュタインの理論を覆す大変な結果だ。本当ならタイムマシンも可能になる」と驚きを隠さない。
　アインシュタインの特殊相対性理論によると、質量のある物体の速度が光の速度に近づくと、その物体の時間の進み方は遅くなり、光速に達すると時間は止まってしまう。　光速で動く物体が時間が止まった状態だとすると、それよりも速いニュートリノは時間をさかのぼっているのかもしれない。　すると、過去へのタイムトラベルも現実味を帯び、時間の概念すら変更を余儀なくされる可能性もある。
　それだけに、村山氏は「結果が正しいかどうか、別の検証実験が不可欠だ。　実験は遠く離れた２地点の間でニュートリノを飛ばし、所要時間を計るというシンプルなアイデア。　正確さを確保するには双方の時計をきちんと合わせる必要があるが、これはそれほど簡単ではない」と語る。

新たな研究への一歩に・・・
　スーパーカミオカンデ実験を率いる東大の鈴木洋一郎教授も「別の機関による検証実験で、結果の正しさを確かめることが大事だ」と慎重な姿勢だ。　鈴木氏は、昭和６２年に小柴昌俊氏がニュートリノを検出した実験で、超新星爆発で出た光とニュートリノがほぼ同時に観測されたことを指摘。　　「両者の速度に今回のような違いがあるとすると、ニュートリノは光よりも１年は早く地球に到達していなければおかしいことになる」と語る。
　実験に参加した名古屋大の小松雅宏准教授は「実験に間違いがないかと検証を繰り返したが、否定できない結果になった。　公表することで他の研究者による検証や追試が進み、物理学の新たな一歩につながれば」と話している。


と言うことは・・・
　宇宙戦艦ヤマトのワープ（超光速航法）も、理論的に存在できるのかも知れない。



ニュートリノ
　物質の最小単位である素粒子の一種。１９３０年に存在が予言され、５６年に確認された。あらゆる物質をすり抜けてしまうため観測が難しく、解明のための研究が進んでいる。　電気的に中性で、物質を透過する。「電子型」「ミュー型」「タウ型」の３種類があり、飛行中にそれぞれ別の種類に変化するニュートリノ振動という現象を起こす。以前は質量がゼロと考えられていたが、故・戸塚洋二東京大特別栄誉教授らによる観測で、質量があることが明らかになった。

相対性理論
　アインシュタインが、１９０５年に発表した特殊相対性理論では「物体は光速を超えることはできない」「光速に近づいていくと時間の流れが遅くなり、光速になると時間が止まる」「光速に近づいていくとその空間（長さ）が縮み、光速になると、空間が０になる」などの結論が導かれる。

欧州合同原子核研究機関（ＣＥＲＮ）
　スイス・ジュネーブの郊外にあり、宇宙誕生の瞬間を人工的に作り出すことを通じて、物質と出合うと消滅する「反物質」の観測、物質の重さや真空などの原理的解明を目指す国際的な研究機関。　世界最大の加速器を備える。

　地上に向け落下を続けているアメリカの人工衛星について、ＮＡＳＡは衛星が大気圏に突入するのは、これまでの予測より遅い日本時間の２４日午前の遅くから午後の早い時間になるという見通しを発表した。

　ＮＡＳＡが２３日に発表した情報では、人工衛星は地球を回る軌道を徐々に高度を下げながら落下を続けている。　しかし、落下に時間がかかっていることから、ＮＡＳＡでは大気圏に突入する時間について、「日本時間の２４日朝」としていたこれまでの予測を修正し、「日本時間の２４日午前の遅くから午後の早い時間」にずれ込むという見通しを発表した。　衛星は制御不能であるため予測は難しく、落下の時間について、さらに誤差が出る可能性もあるとのこと。　また、衛星が大気圏に突入したあと、破片の一部が地上に到達するおそれがあるとしており、これまで除外してきた北アメリカにも落下する可能性も示唆している。
　一方、アメリカの宇宙機器メーカー「エアロスペース社」は、アメリカ空軍の情報を基に独自の予測を発表し、衛星が大気圏に突入するのは、「日本時間の２４日午前７時すぎから午後５時すぎの間」で、この間、日本の上空は通過しないとしている。

『NASAの衛星、落下予測は日本時間の２４日未明から朝』


　米航空宇宙局（NASA）は22日、6年前に運用を終え、宇宙ごみとなって徐々に高度を下げている大気観測衛星「UARS」（長さ約10メートル、重さ約6トン）が米東部時間23日午後もしくは夕方に大気圏に突入する可能性があると発表した。日本時間の24日未明から同日朝に当たる。
　NASAは、この時間帯には北米上空は通過しないとしている。落下予想地域は日本を含む北緯57度から南緯57度の広い範囲。CNNテレビによると、NASAは大気圏突入後、数分で破片が地球に到達すると予測している。
　大気圏突入後に、分解した衛星の破片のうち26個（計532キロ）が長さ約800キロにわたって帯状に落下すると予測。破片は燃料タンクに使用されているチタニウムなどで、重さは大きい物で約160キロ。
　破片が当たり人が負傷する確率は3200分の1で、NASAの専門家は当たる人を特定した場合の確率は20兆分の1以下になるとしている。

　一方、日本政府は官邸連絡室を設置、藤村修官房長官は２２日午後の記者会見で、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の運用を終えた人工衛星が２４日に地球上に落下する可能性があるとして、首相官邸の危機管理センターに情報連絡室を設置したことを明らかにした。同長官は「日本周辺地域に落下し、国民に被害が出る可能性は極めて小さいと考えている。普段通りの生活を送っていただきたい」と述べ、国民に冷静な対応を呼び掛けた。
　藤村長官は「人工衛星の残骸には有害物質は含まれない」と説明。「わが国に何らかの危機、危険を及ぼす状況が認められる際には、即時に国民にお知らせする」と語った。
　この人工衛星は、１９９１年に打ち上げられた大気観測衛星「ＵＡＲＳ」（約６トン）。藤村長官は「おおむね日本時間２４日午前に大気圏に再突入し、一部が燃え尽きずに地表に落下することが予測されている」と説明した。ＮＡＳＡの最新情報の日本語訳は文部科学省のホームページに掲載されている。

　最初に日本上空に飛来が予測されるのは24日午前２時ごろで、北方領土周辺の上空。２度目は午前３時半ごろ、福井、滋賀、愛知各県の上空。３度目は午前５時ごろ、沖縄本島と台湾の間の海域という。

念のため、気をつけましょう！

『スキー･スノボの優良レンタル用品店認定　今冬制度導入へ』

　長野県の県内スキー場の約８０のリフト事業者でつくる「県索道事業者協議会」は今冬、スキーやスノーボードなどレンタル用品店の優良認定制度を導入する。レンタル店で貸し出される用品には、古くて適切に手入れされていないものが目立ち、レンタル店を利用することが多い初心者のスキー離れの一因になっている―と分析。スキー客の増加に向けてレンタル業者の意識向上を図り、旅行代理店などにも協力を呼び掛ける。

　認定基準には、国際規格に従った整備技術者講習会を年１回以上受講している、年１回以上チューンアップ（調整）をしている、個々のブーツごとに微調整をしている―など６項目を設定。基準を満たすレンタル店から「優良レンタル宣言」の申請を受け付け、店頭に掲げるステッカーやポスターを配布する。

　宣言した店は、県内スキー場のインターネット総合サイトで紹介。スキーツアーを企画する旅行代理店にも、優良宣言をした店を利用するよう文書などで依頼する。大学生協にも制度をＰＲする方針で、宣言をした店で扱う基準に合うスキー板やスノーボードを中京圏７大学の生協で展示することが決まっている。

　同協議会は昨年、日本へのスキー伝来１００年を機に「安心・安全を常に優先し、魅力あるゲレンデを作る」「初心者を歓迎する」など１３項目の「１００年宣言」を発表。ポイントラリーなどで需要の掘り起こしを図った。県内へのスキー伝来１００年となる今冬は、レンタル品の品質向上を取り組みの柱とする。

　県内スキー場の利用者は減少傾向で、昨年度（２０１０年１１月〜１１年３月）は前年度比１０・８％減の６４０万７千人と、ピークだった１９９２年度の約３分の１まで落ち込んだ。協議会の駒谷嘉宏会長は「粗悪なレンタル品の一掃を今、真剣にやらないと１０年、２０年先はない。１００周年を機会として全国に先駆けて取り組み、広げていきたい」としている。